【失敗しない】パーソナルトレーナーの独立｜独立後の年収と未来像は？

「今はまだ従業員だけど、パーソナルトレーナーとして独立を考えている」
「独立するにあたって、どんな準備や知識が必要なのか？」
「独立後の年収や開業費用など、お金に関わることが知りたい」

このような疑問をお持ちの方に向け、今回はパーソナルトレーナーの独立に関する情報についてご紹介しましょう。

パーソナルトレーナーが独立するメリット・デメリット、独立後の年収目安、必要な資格・スキル、開業の手続き、開業費用と資金の調達方法、独立後の集客、働き方の種類について解説します。

独立に向けて動き出したい方、自分の理想のスタイルを実現したい方は、ぜひ参考にしてください。

パーソナルトレーナーが独立するメリット

パーソナルトレーナーが独立することで得られる、5つのメリットを紹介しましょう。

低予算で開業できる

パーソナルトレーナーの独立開業には、マシン購入費、宣伝広告費、ビジネス登録など、基本的な費用しかかかりません。

そのため、必要な初期費用を他の業種より比較的低く抑えられるメリットがあります。

また、マンションの一室やレンタルスペースでの開業が可能なため、物件や設備に費用をかける必要もありません。

ニーズの高い市場で活動できる

コロナの影響やリモートワークの普及により、健康志向の高まりや個別のニーズへの対応が求められるようになった今、パーソナルトレーニングの需要は拡大しています。

競合が多い業界ではありますが、自らのスキルや専門性を活かし、ニーズの高い市場で活動できる点は大きな魅力でしょう。

自分ならではのパーソナルジムが作れる

独立開業すれば、独自のブランディングやトレーニングスタイルを展開できます。

自分なりの哲学やアプローチを取り入れた独自のパーソナルジムを立ち上げ、顧客のニーズに応えていくことが可能です。

自分のやり方でどこまで成功できるのか試したいパーソナルトレーナーには、魅力的な選択肢の1つでしょう。

スケジュールが柔軟に組める

自分の仕事のスケジュールを柔軟に調整しやすいのもメリットの1つ。
たとえば、仕事の合間に行きたいところに行ったり、やりたいことを気兼ねなくできたりします。

働く時間を決められるので、無駄な時間がなくなり、自らのライフスタイルや他の興味・活動との両立が可能となるでしょう。

自分の成長の機会が増える

独立することで、従業員時代よりも自己成長の機会が飛躍的に増えます。

経営や税務・法務などの知識をはじめ、トレーニング技術やコミュニケーション能力の向上、さらなる専門知識の獲得など、多岐にわたるスキルが磨かれるでしょう。

独立するデメリットも把握しておこう

まず挙げられるのは、収入が不安定なことです。
集客が上手くいかなければ、その分収入も減ってしまいます。

また、国民年金や社会保険料を自己負担する必要があるため、確定申告は自分で行わなければなりません。

独立したことで雑務が増え、かえって自分の時間を持てなくなってしまう可能性もあるでしょう。

独立すれば仕事の自由度が増す一方で、収入の不安定さや責任の増加といったデメリットもあることを理解しておく必要があります。

事前の計画やリスク管理をしっかり行うことが重要です。

パーソナルトレーナーの年収目安はいくら？

独立すると、正社員時代より年収がアップするのでしょうか？
以下はパーソナルトレーナーの勤務形態ごとの年収（目安）の比較表です。

正社員の場合	300万円～400万円程度
業務委託の場合	500万円前後
開業した場合	スキル次第では1000万円以上も可能

一見すると独立したほうが稼げるように思えますが、独立後の収入は不安定なことに加え、店舗を持てば月々の固定費や変動費などの経費も生じます。

稼げるかどうかは、自身の経験とスキルにかかってくるでしょう。

独立に必要な資格・スキルとは？

パーソナルトレーナーの独立にあたって、必須の資格やスキルはあるのでしょうか？
独立前から身につけておきたい資格・スキルについて解説します。

独立開業に必須の資格はある？

パーソナルトレーナーとして独立するのに、特定の資格は必要ありません。

しかし、お客さまにとっては、トレーナーが資格や実績、経験を保有しているかどうかは、指導を受ける上で重要視する部分でもあります。

信頼性を担保するという意味で、資格や経験を持っているに越したことはありません。
業務に活かせる資格の例は以下のとおりです。

国家資格	民間資格
鍼灸師・理学療法士・柔道整復師・管理栄養士	NSCA-CPT・NESTA-PFT・JATI-ATI・NASM-PES・アスレティックトレーナー・公認トレーニング指導士・健康運動指導士

なお、未経験者がいきなり独立することは失敗のリスクが非常に大きいため、トレーナーとしての経験を積んでから挑戦することをおすすめします。

独立に必要なスキルとは何か？

独立を成功させるためには、トレーニングに関するスキルだけでなく、幅広いスキルが求められます。
たとえば、コミュニケーション能力はお客様との信頼関係を築く上で欠かせません。

また、経営や集客の知識もビジネスを成功させる上で欠かせないため、事前に身につけておきたいところです。

さらに、税務や法務の基本知識を習得することも経営において大切です。

独立に必要な手続きについて

独立開業で必要となる手続きは次の3つです。

届出の種類	提出期限
開業届（正式名称：個人事業の開業届出・廃業届出等手続）	開業1ヶ月以内
事業開始等申告書	各都道府県により異なる
所得税の青色申告承認申請書	開業から2ヶ月以内、1月1日～15日に開業した場合は3月15日まで

従業員を雇う場合は社会保険の加入手続きが必要です。
また、法人としてパーソナルジムを開業する場合は、煩雑な手続きに加えて費用もかかります。

行政書士・司法書士・社労士・税理士など専門家のサポートを受けることになるでしょう。

開業資金の費用目安

パーソナルジム開業に必要な費用の目安は次のとおりです。

• 初期費用の目安は300万円〜400万円
• ランニングコストの目安は月30万円～80万円

物件の家賃や設備によってかかる費用はだいぶ変わります。
また、スタッフを雇用するかどうかでランニングコストも違ってくるでしょう。

資金の準備で重要なポイントは、開業直後の経営や生活を考えて、ランニングコストを6ヶ月分は確保することです。

開業直後の、収支が不安定な時期を乗り越える準備をしておきましょう。

開業資金はどうやって調達する？

パーソナルジムの開業資金の調達におすすめの方法は次の3つです。

• 自己資金の準備
• 日本政策金融公庫の融資制度を利用する

それぞれの詳細を解説していきましょう。

開業費用の3～5割程度の自己資金を準備する

J-Net21（中小企業ビジネス支援サイト）の「自己資金の準備｜起業マニュアル」によれば、開業費用の3～5割程度の自己資金額を準備することを促しています。

開業費用をすべて自己資金で賄える人はそういませんが、ある程度の自己資金を準備することは、日本政策金融公庫の融資制度を利用する要件の1つでもあります。

日本政策金融公庫の融資制度を利用

日本政策金融公庫は、事業に取り組む人たちを支援する政策金融機関です。

審査が緩く、新創業融資制度では無担保・無保証で借り入れできて比較的低金利で融資を受けられます。

利用要件の1つは、「創業時において創業資金総額の10分の1以上の自己資金を確認できる方」。

なお、銀行や民間の金融機関は審査が厳しく、実績がないと融資を受けるのは難しい上、金利も高いです。まずはこちらの制度利用を検討することをおすすめします。

独立後の集客力で失敗を回避する

パーソナルトレーナーとして独立した後の成功の可否は、いかに集客できるかにかかっています。
したがって、独立前からマーケティングの知識を身につけておきたいところです。

たとえば、集客に欠かせないポイントとして、以下のようなものが挙げられます。

• 開業の場所選び
• 適切な料金設定
• SNSの活用
• Googleビジネスプロフィール登録
• 公式ホームページ作成
• ブログ記事の投稿
• チラシの配布
• WEB広告の運用
• 初回無料カウンセリングの実施（入会のハードルを下げる）

売上を伸ばすには新規顧客の獲得＆リピーターの獲得が肝心です。
顧客満足度を高め、経営の安定化を目指しましょう。

独立後の働き方は起業によるジム開業にとどまらない

「ジム開業はリスクが大きくて不安」と思っている方もいるのではないでしょうか？
独立後の働き方は自身の手によるジム開業だけではありません。

いずれの方法も自身の継続した努力が必要ですが、どれが自分の求める働き方に適しているのか、その形態や働く場所から考えてもいいでしょう。

独立後の働き方の形態

独立後の働き方の形態は4つです。
それぞれの詳細を説明していきましょう。

独立開業

トレーナーとしての経験や知識を積んだ人の多くが選ぶのが独立開業。
自ら起業することで、自己のビジョンや理念を具現化できるのが魅力的です。

ただし、初期費用やランニングコストが発生し、経営業務も増加します。
失敗した場合のリスクは大きいですが、成功すればリターンも大きいものとなっています。

全てが自分の裁量に委ねられる点に留意しておきましょう。

業務委託

ジムと業務委託契約を結ぶ個人事業主としての働き方です。
物件賃料が不要で、運営業務に関わらなくていいといったメリットがあり、トレーニング指導に集中できます。

報酬はセッション数に応じて得られます。
また、従業員時代より仕事量や時間を調整できる点が魅力です。

フリーランス

個人事業主となり、クライアントと直接契約（個人契約）して、レンタルジムやクライアントの自宅で指導を行うスタイルです。

集客が軌道に乗るまで収入が不安定で、ジムのレンタル料や交通費がかかりますが、自分のやり方で仕事ができるメリットがあります。

フランチャイズ開業

大手ジムのフランチャイズに加盟して開業する働き方もあります。

既にブランドが確立されているため集客のハードルが下がるほか、開業資金の援助を受けられたり、経営ノウハウを学べたりするなどのサポートも受けられます。

ただし、自由度は独立開業より低く、加盟金やロイヤリティを支払わなければなりません。
本部のルールに従う必要がありますが、安定感やサポート体制は魅力の1つです。

どこでどのように働きたいかを考える

店舗でお客さまと対面して指導するという印象が強いパーソナルトレーナーですが、その働き方も多様化しつつあります。

どこで、どのように働きたいかということから考えてもいいでしょう。

店舗営業型

お客さまと対面してトレーニング指導する店舗営業型。
ジム開業や、業務委託としてジムに所属してトレーニング指導を行うスタイルです。

ジムのマシンを活用できるメリットがあるほか、場所が固定されることで交通費も抑えられます。

出張型

自宅や公共の場に赴いてトレーニング指導を行う出張型。
こちらはジム開業に伴う初期費用や固定費がかからないのがメリットです。

また、クライアントの場所に合わせて対応できる点が魅力ですが、その分移動費がかかります。

オンライン型

コロナの影響もあり、ビデオレッスンやライブ配信を活用したオンライントレーニングが取り入れられました。

インターネット環境があれば、場所に縛られず仕事ができる柔軟性があります。
オンライントレーニングは、今後も需要が伸びることが見込まれています。

まとめ

独立には挑戦とリスクが伴いますが、トレーナーとして自分の実力を発揮し、自由な働き方を手に入れるチャンスでもあります。

成功を掴むには入念な準備が必要ですが、今以上に成長したいと思っているのであれば、一歩踏み出してみてはどうでしょう？